使い方
知りたいことに合わせて、上の3つのタブを切り替えます。数字を入れると、ボタンを押さなくてもすぐに結果が出ます。
- 割引後の値段: 元の値段と割引率から、支払う金額を出します。割引率は「%オフ」と「割引」を選べます。「30%」「3割」のように単位まで入力すると、選択も自動で切り替わります。
- 何%引きか: 元の値段と割引後の値段から、何%引き(何割引)かを出します。
- 元の値段: 割引後の値段と割引率から、割引前の値段を逆算します。
「+ さらに割引する(重ね掛け)」を押すと、「3割引のさらに2割引」のような割引を3つまで重ねられます。
消費税は、最初は「税込の値段で計算」になっています。値札が税抜表示のときは、「税抜の値段に10%を足す」または「税抜の値段に8%を足す(食品など)」を選ぶと、消費税込みの支払額が出ます。
結果の数字の横にある「コピー」を押すか、数字をタップすると、その数字だけ(例: 1386)をコピーします。Excelや電卓アプリにそのまま貼れます。「すべてコピー」は、「30%オフの値段: 1,386円」のように画面の表示のままコピーするので、メールやチャットに貼るときに便利です。
こんなときに使えます
- 買い物・セール: 「全品20%オフ」「タイムセール3割引」の支払額をすぐ知りたいとき
- お店の値付け: 値引き後の売値や、「何%引きと書けばいいか」を決めるとき
- ネット通販の比較: 「○○円 → △△円」の表示が、実際は何%引きなのかを確かめるとき
割引の早見表
| 元の値段 | 10%オフ(1割引) | 20%オフ(2割引) | 30%オフ(3割引) | 50%オフ(半額) |
|---|---|---|---|---|
| 1,000円 | 900円 | 800円 | 700円 | 500円 |
| 1,980円 | 1,782円 | 1,584円 | 1,386円 | 990円 |
| 2,980円 | 2,682円 | 2,384円 | 2,086円 | 1,490円 |
| 3,000円 | 2,700円 | 2,400円 | 2,100円 | 1,500円 |
| 5,000円 | 4,500円 | 4,000円 | 3,500円 | 2,500円 |
| 10,000円 | 9,000円 | 8,000円 | 7,000円 | 5,000円 |
よくある勘違い
「2割引」と「20%オフ」は同じ
「割」は10分の1、「%」は100分の1を表します。1割=10%なので、2割引と20%オフは同じ値段になります。「2割引」を「2%引き」と勘違いしやすいので注意してください。
「3割引のさらに2割引」は5割引ではない
割引を重ねるときは、割引したあとの値段から、さらに割り引きます。単純な足し算にはなりません。
- 10,000円の3割引 → 7,000円
- 7,000円のさらに2割引 → 5,600円
10,000円が5,600円になるので、合わせると44%引きです。5割引(5,000円)より高くなります。
税抜1,000円の20%オフはいくら払う?
1,000円の20%オフは800円、消費税10%を足して880円です。先に税込1,100円にしてから20%引いても、同じ880円になります(掛け算の順番を入れ替えても答えは同じだからです。ただし、途中で1円未満を切り捨てると、数円ずれることがあります)。
計算のしかたと端数の扱い
割引後の値段は、次の式で計算できます。
- %オフのとき: 元の値段 ×(100 − 割引率)÷ 100
- 割引のとき: 元の値段 ×(10 − 割引率)÷ 10
端数の扱いは、タブごとに次のとおりです。
| タブ | 端数の扱い |
|---|---|
| 割引後の値段 | 途中では切り捨てず、最後に1回だけ1円未満を切り捨て |
| 何%引きか | 小数第1位で四捨五入(0%や100%に近いときは、桁を増やして表示) |
| 元の値段 | 割り切れないときは小数第1位で四捨五入して「約」を付ける |
お店によっては、四捨五入や切り上げをしたり、割引のたびに端数を処理したりするため、実際の支払額と数円ずれることがあります。
よくある質問
元の値段が「約1,428.6円」のように小数で出ました
割引後の値段と割引率から逆算すると、割り切れないことがあります。たとえば30%オフで1,000円になる元の値段は、1,000 ÷ 0.7 = 1,428.57…円です。実際の値札は整数なので、多くの場合はその近くの値段(この例なら1,429円)です。
消費税率は今後変わりますか?
2026年10月時点の消費税率は、標準税率10%・軽減税率8%(飲食料品など)です(国税庁「消費税の軽減税率制度」)。なお、令和9年(2027年)4月から2年間、飲食料品の消費税率を引き下げる案が2026年9月に閣議決定されています(法律が成立する前の段階です。国税庁「消費税率引下げ特設サイト」)。税率が変わったときは、このツールの選択肢も見直します。